商学研究科の教育方針

商学研究科　商学専攻

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

商学研究科は、商学、経営学、会計学、ITビジネス、キャリア・マネジメント学、スポーツマネジメントの6つの分野のうち、いずれかの分野に軸足を置いて高度な専門知識を修得し、実務界・学界等で活躍・貢献できる人材を育成することを目的としています。また、本研究科の後期課程では、専攻しようとする分野について、より高度な専門知識と豊かな学識を修得した研究者を育成することを目的としています。
商学研究科は、上記人材育成の目的に基づき、以下に示すように、博士前期課程及び博士後期課程の修了時点において学生が身につけるべき資質・能力（学修の成果）を定めます。これらの能力の獲得は、商学専攻に関する専修科目の履修及び学位論文評価基準に基づく審査の合格により、その達成とみなし、前期課程においては修士学位、後期課程においては博士学位を授与します。

博士前期課程の学修の成果

1.
商学専攻の基礎理論と専攻分野の専門知識を獲得し、企業活動に伴って生ずる諸問題の原因を分析する技能を修得していること。
2.
商学専攻に関する専門知識を駆使し、企業活動に伴って生ずる諸問題の解決策を提示する実践的応用能力を形成していること。
3.
商学専攻に関する専門知識と研究方法を応用し、関連する先行研究の十分な渉猟に基づいて、修士学位申請論文を完成させていること。

修了要件及び修士学位申請論文の評価基準

1.
所定の科目を履修し単位を修得すること。授業科目の単位認定は、多くの場合、研究報告ならびに提出されたレポートに基づいて行われます。
2.
本研究科の規程に従って修士号取得のための学位申請論文を提出すること。修士の学位に相当するかどうかの判定は、論文審査と口頭試問による最終試験を通じて行われます。
3.
修士学位申請論文は、商学専攻関連分野における学術的意義、研究目的・研究課題の合理性、研究資料の適切性、論理の一貫性、論述の体系性・信頼性、研究の独創性等を有しているかどうかの観点から、商学研究科の学位申請論文として相応の質・量、内容・水準に達しているかどうかについて審査されます。加えて、学位申請者が文献調査や実態調査、研究資料の分析、研究内容の記述と展開、幅広い専門的識見、学術研究における倫理性等を備えているかどうかも審査の対象となります。審査基準については、別途定められている商学研究科学位論文審査基準を参照してください。

博士後期課程の学修の成果

1.
研究者として自立した研究活動ができるように研究能力を獲得していること。
2.
研究活動の成果を学会報告、論文の作成を通じて公表していること。
3.
専攻分野において学術上認められた研究方法論に準拠した博士学位申請論文が完成していること。

修了要件及び博士学位申請論文の評価基準

1.
本研究科の規程に従って博士号取得のための博士学位申請論文を提出すること。博士の学位に相当するかどうかの判定は、論文審査と口頭試問による最終試験を通じて行われます。
2.
課程修了による博士の学位を取得する場合には、博士学位申請論文の提出時点で公表論文が3篇以上あること、学会報告を2回以上行なっていることが条件となります。
3.
論文審査及び口頭試問の結果に関する主査及び副主査等の報告に基づいて、商学研究科委員会博士後期課程指導教員会議において合否の判定が行われます。
4.
博士学位申請論文は、商学専攻関連分野における学術的意義、研究目的・研究課題の合理性、論題の適切性、先行研究との関連性、研究資料の適切性、論理の一貫性、論述の体系性・信頼性、研究の独創性等を有しているかどうかの観点から、商学研究科の学位申請論文として相応の質・量、内容・水準に達しているかどうかについて審査されます。加えて、学位申請者が文献調査や実態調査、研究資料の分析、研究内容の記述と展開、幅広い専門的識見、学術研究における倫理性等を備えているかどうかも審査の対象となります。審査基準については、別途定められている商学研究科学位論文審査基準を参照してください。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

本研究科では、ディプロマ・ポリシーを達成するために、博士前期課程では、商学専攻に関する専修科目として商学、経営学、キャリア・マネジメント学、スポーツマネジメント、ITビジネス、会計学の6つの分野に属する授業科目及びこれらに関連する授業科目が配置されています。商学専攻にかかわる授業科目の狙いは、企業等の組織体の活動に伴って生じる諸問題を、それぞれの学問領域が有するパラダイムと研究方法に則して、関連する先行研究の十分な渉猟に基づき研究する能力を養成することに置かれています。博士前期課程のカリキュラムの特色は、国際化、情報化社会に対応しながら、理論研究に加えて実践的応用能力を養うことを配慮したところにあります。また、専修科目の属する科目群（商学関係、経営学関係、会計学関係、ITビジネス関係、キャリア・マネジメント学関係、スポーツマネジメント関係）における選択必修科目はコア科目となり、コア科目の属する科目群はコース科目となります。
博士後期課程は、大学その他研究機関で研究を行う人材を育成することを目的としています。そのため、前期課程における研究をさらに発展させ、専攻分野に関するより高度な専門知識を獲得できるように、研究方法論を修得し、かつ研究課題について体系的な検討ができるよう指導することを通じて、研究者として自立した研究活動が可能となる教育体制を整えています。そのような研究指導を通じて、学会報告を行い、その結果を学術誌へ投稿することが求められます。また、在籍期間の研究活動の成果として、課程修了による博士学位申請論文の完成が最終目標となります。
博士前期課程においては、別途定めた商学研究科博士前期課程研究指導計画に基づく研究指導が行われます。本研究科における研究指導体制の特徴は次の2つです。1）学生1名に指導教員と副指導教員の計2名の教員を配置した指導体制を通じて、学生は修士論文を作成します。修士論文を作成する過程において、学生が、研究遂行力、論理的・批判的思考力、論文作成能力、商学専攻関連の専門知識等に加え、研究への責任感と高い倫理性を修得するよう指導が行われます。2）指導教員による履修指導の下で、学生は専門分野に関わる研究、特論、演習等の科目を体系的に履修し、専門知識・能力を高めていきます。
博士後期課程においては、上記の能力を学生がさらに深化させ、研究者として自立できるよう、別途定めた商学研究科博士後期課程研究指導計画に基づく指導が行われます。
なお、各科目の学修成果の評価は、シラバスの項目〔授業概要と方法〕で定期試験、レポート、授業中の小テスト、プレゼンテーション、質疑応答、アクティブラーニング後のルーブリック評価などで行われることが示されます。また、その評価方法についても、シラバスの項目〔成績評価方法及び基準〕に明示しています。さらに、ディプロマ・ポリシーに学修成果として定めた資質・能力と、カリキュラムとの連関は、カリキュラムマップで示しています。
博士前期課程及び博士後期課程における学修の目標は次の通りです。

博士前期課程

1.
研究活動を通して専門知識の修得を目指します。
2.
専門知識に基づいて、企業活動に伴って生ずる諸問題の原因を分析する能力を身につけます。
3.
専門知識に基づいて、企業活動に伴って生ずる諸問題を解決するための経営管理の方策を具体的に提示しうる実践的応用能力を身につけます。
4.
当該分野の知識と研究手法に基づく修士学位申請論文の作成を行います。

博士後期課程

1.
研究者として自立した研究活動ができるよう指導教員のもとで研究能力を身につけます。
2.
研究活動の成果を学会報告、論文の作成を通じて公表します。
3.
当該分野において学術上認められた研究方法論に準拠して博士学位申請論文の作成を行います。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

商学研究科は、商学、 経営学、会計学、ITビジネス、キャリア・マネジメント学、スポーツマネジメントの6つの分野のうち、いずれかの分野に軸足を置いて高度な専門知識を修得し、実務界・学界等で活躍・貢献できる人材を育成することを目的としています。下に示すように、本研究科の前期課程では、それらの6つの分野に関心を持ち、高度な専門知識の修得に意欲を持つ人を積極的に受け入れています。また、本研究科の後期課程では、専攻しようとする前述の6分野について、将来、研究者になることを目指し、より高度な専門知識と豊かな学識の修得に意欲を持つ人を受け入れています。

博士前期課程

1.
本研究科の6つの分野のうち、専攻しようとする分野に強い興味・関心と基礎知識を持つ人。
2.
高度な専門知識の修得に意欲を持つ人。
3.
高度な専門知識を有するスペシャリストとして実務界で活躍することを希望する人。

博士後期課程

1.
専攻しようとする分野に強い興味・関心と高度な専門知識を持つ人。
2.
高度な研究能力の修得に意欲を持つ人。
3.
外国語に関する読解力等の十分な語学力を有する人。

上記のポリシーを実現するために、国内外から広く人材を受け入れることを想定して、学内推薦入学選考、学内入学選考、一般入学選考、社会人入学選考、外国人留学生入学試験を実施します。各選考・入学試験では、外国語・専門科目の成績（学力試験成績、学部成績、博士前期課程成績）に加えて口頭試問を課します。これによって、学士課程（博士前期課程志願者）あるいは博士前期課程（博士後期課程志願者）における基礎学力、語学力、国際的な視野と高い倫理観、商学専攻関連の高度な専門知識、社会に貢献する意欲等を測り、総合的な評価を通じて選抜を行います。なお、外国人留学生入学試験では、日本学生支援機構実施の「日本留学試験（日本語）の成績」の結果も加味します。

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