教員紹介

花木 正孝

花木 正孝
教授/商学科貿易・ファイナンスコース主任/就職委員会委員長
所属 経営学部 商学科
学位 博士(商学)
専門 銀行外国為替業務
ジャンル 経済/貿易
コメント 貿易代金決済に利用される決済システム、国際ルール、マネーロンダリング規制等の国内外コンプライアンスを研究しています。26年間メガバンクで主に外国為替業務を担当しておりました。
リサーチマップ https://researchmap.jp/m-hanaki

学歴/経歴

学歴

  • 2022年5月 - 2022年6月
    近畿大学大学院 商学研究科
  • 1985年4月 - 1989年3月
    大阪大学 経済学部

経歴

  • 2024年10月 - 現在
    近畿大学 経営学部 経営学部就職委員長
  • 2022年10月 - 現在
    近畿大学 経営学部 商学科 貿易・ファイナンスコース主任
  • 2021年4月 - 現在
    同志社大学 全学共通教養教育センター 嘱託講師
  • 2021年4月 - 現在
    近畿大学 経営学部 商学科 教授
  • 2020年4月 - 現在
    同志社大学 商学部 嘱託講師
  • 2019年10月 - 現在
    同志社大学 グローバル・コミュニケーション学部 嘱託講師
  • 2015年4月 - 2021年3月
    近畿大学 経営学部 商学科 准教授
  • 2001年4月 - 2015年3月
    三井住友銀行 部長代理
  • 1989年4月 - 2001年3月
    住友銀行 支店長席付、主任、支店長代理、部長代理

研究活動情報

研究分野

  • 人文・社会, 商学

研究キーワード

地域金融, 決済システム, 貿易金融, フィンテック, 外国為替, 銀行

論文

  1. NACCS システムと貿易電子化-API 連携による貿易金融電子化推進
    花木正孝
    港湾経済研究  (62)  33-54  2024年3月31日  [査読有り]
  2. 分断時代の信用状取引-eUCP活用による貿易電子化推進策提言
    花木正孝
    商経学叢  70  (4)  109-134  2024年3月31日 
  3. BC(DLT)技術を利用した貿易プラットフォーム-TradeWaltzの挑戦
    花木正孝
    日本貿易学会誌  (61)  17-34  2024年3月  [査読有り]

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書籍等出版物

  1. FinTech時代の貿易代金決済電子化-失敗事例からの教訓と示唆 , 花木正孝 , 株式会社文眞堂 , 2024年12月25日
  2. 三訂 外国為替の実務 , 経済法令研究会 , 第4章 予約・為替相場 , 第4章 予約・為替相場 , 経済法令研究会 , 2023年12月8日
  3. 港湾経済研究 人物編-学会創立60年の歩み- , 日本港湾経済学会会員 , 人物紹介(1名 126-128頁) , 人物紹介(1名 126-128頁) , 日本港湾経済学会 , 2021年8月1日

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講演・口頭発表等

  1. マネロン防止・経済安全保障対策への貿易デジタルデータ活用提言-新たな業界共通プラットフォーム構築 , 花木正孝; 河田禅 , 日本貿易学会東西合同部会 , 2024年11月30日
  2. 官民システム間のデータ連携による外国為替コンプライアンス高度化の可能性検討-NACCS、CyberPort及び貿易プラットフォームを題材に , 花木正孝 , 国際商取引学会第27回全国大会 , 2024年11月9日
  3. 野村報告「企業活動における危機発生時の適時開示:日米欧の比較法の観点からの考察」に対するコメント , 花木正孝 , 国際商取引学会第27回全国大会 , 2024年11月9日

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MISC

  1. 【時事問題】ブロックチェーン技術を利用した貿易プラットフォーム-TradeWaltz®の挑戦- , 花木正孝 , 貿易と関税 , 71 , 12 , 2 , 17 , 2023年12月1日
  2. 部会シンポジウム ロシアによる侵攻が国際商取引に与える影響について , 高崎登; 花木正孝; Alexander Dmitrenko , 国際商取引学会年報 , 25 , 93 , 99 , 2023年9月30日
  3. FinTech時代の貿易金融-貿易金融業務の解体(Unbundle)、再編成(Rebundle)の可能性ー , 花木正孝 , 貿易と関税 , 71 , 2 , 26 , 29 , 2023年2月1日

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  1. 株式会社NTTデータ, 共同研究(令和6年度), マネロン防止・経済安全保障対策への貿易デジタルデータ活用についての調査・研究 , 近畿大学経営学部