認定遺伝カウンセラー

日本では、従来遺伝相談にあまり良いイメージはありませんでした。それは一応健常(表現型正常)なカップル間に先天性の病気を持った子どもが生まれた場合、次にまた同じ病気を持った子どもが生まれるかどうかといったもので、小児科医師が対応し、クライエントの生まれた子どもの「遺伝的診断」と次子の「再発率提示」だけの遺伝相談が一般的で、遺伝に対するマイナスイメージが強かったからです。しかし遺伝医療の発達は一般的な疾患にも遺伝が関係していることを明らかにし、また１つのDNAのわずか１個の塩基が異なることで、薬の効果が異なることがわかってきました。加えて「出生前診断」によって、診断技術は胎児へと応用されるようになりました。こうして、深刻な心理的・倫理的問題がクライアントだけでなく社会全体に投げかけられてきました。特に、クライエントは自分の意思決定に悩みます。正確な医学情報に加えて、適切な倫理的・心理的支援が必要となってきたのです。また、クライエントの障害観の再認識、あるいは構築にも適切な支援が求められています。医療・遺伝情報は毎日急速に更新され続けており、医師は新しくなる遺伝医療に必然的に関わらざるを得なくなっています。しかし十分なカウンセリングを行う時間がないことから、医師とは別に遺伝に関する専門職である「認定遺伝カウンセラー」が必要となってきました。

その結果、日本遺伝カウンセリング学会と日本人類遺伝学会とが制度化した認定遺伝カウンセラー制度委員会が認定を行い、「認定遺伝カウンセラー」制度が設立されました。認定遺伝カウンセラーは大学院修士レベルの専門養成課程を修了した者が、資格試験に合格した時、「認定遺伝カウンセラー」を呼称できます。

詳しくは、認定カウンセラー制度委員会HPを参照ください。